パソコン相談所 

携帯のネットワークを利用した(パソコンの)インターネット

Edge Aircard：チャンティでも販売中

EDGE Air Card をパソコンのPCカードスロットに差し込めば、
携帯が繋がる場所なら、タイ国内どこでも、
パソコンでインターネットが出来ます。（USB対応もあります）

ChantyでAircard(現在の市価、Baht10,900を8,000Bahtで)を購入していただければ、
お持ちのノートパソコンに設定致します。1年保証付き。スカイプも利用可能に。

chantybkk@gmail.coｍ
Tel: 02-259-0941(Bangkok, Thailand), Fax:02-258-7297

短期滞在者、地方出張の多い方、渋滞の車の中でインターネットをしたい人には特にお勧め。

(NetSimCard：Baht２５０ & AirTime：Baht１００/２０h)

20時間：100バーツ （一時間当り５ﾊﾞｰﾂ；ﾀﾞｲｱﾙｱｯﾌﾟより安上がり;AIS）
1,000Baht(200時間使用）の一括払いも可能。

時間無制限は：Baht1,000/月(法人契約のみ）

タイ国以外でも、SimCardを交換すれば、使えます。 （登録が必要）

画像処理ソフト：明るさとコントラスト、カラーバランス、合成

http://nukejp.sourceforge.jp/　http://phpnuke.org/

タイではPHPが主流です。タイ人エンジニアは"日本で使われているCGIは古い"と言っています。
世界の潮流もPHP？　下記が提携しているタイ人のウエブデザイナーのサイトです。

http://www.softinfinity.net/default.asp

バンコクのＨＰ制作会社：

J.WebCreation　Big-Star　PALSIS　ユナイテッドアソシエイツ(uniaso）　インプロス（inpros）　CHANTY

MicrosoftWordにあるフォント(HGP行書体 etc.)をHPで？

基本的にＨＰはインターネット上の様々な人が様々なＰＣでブラウジングするので、
特別な書体を使ってもほかの人が見れなくなるという点に関してはご注意ください。

そのような特殊な文字が使えたとしても、結局ほかのＭａｃなどでは見れなくなるのであまり意味がないということです。

どの部分をその書体にしたいのか確認して、タイトルとかだけであれば画像として作成する必要があります。
デザイン自体は別にどちらも構成そのものはほとんど変わらないようにも思えますが。

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ドメインの更新を怠ると下記のような問題が発生します：

残念ながら当該ドメインは復活可能な期限を過ぎてしまっているため、通常の処理では復活ができない状態「redemption period」にあります。

「redemption period」に入ったドメインはレジストラが保有してしまっております関係上、ドメインが解放されない場合があり、仮に解放されました場合でも再登録するためには、30000円(税込・更新料金別)が必要になります。そのため、料金面でかなり掛かることになりますので、どうしても必要なドメインというわけではない場合は、別のドメインを検討されることをお奨めします。

なお、どうしても復活希望をされます場合は、以下の手順にてご対応させていただくことも可能ですので、ご確認・ご同意の上、再度、ご連絡いただければ幸いです。

■対応手順
1.復活できた場合の30000円+更新料のお支払いに同意いただく
2.同意のご返信をもって上位レジストラとの交渉を開始
3.交渉成功時のみ、復活と引き落とし(※)をもってご連絡に代えさせていただく
(※現在の残金によっては購入可能金額がマイナスになる場合もございます)

■ご注意
あくまでも復活と引き落としをもってご連絡に代えさせていただきます関係上、経過のご報告や復活できない場合のご連絡は行っておりません。

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http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/event/crime/138609
迷惑メール、法改正で送信全面禁止　海外発規制へ諸外国の協力カギ 18/04/08

パソコンや携帯電話に舞い込む、差出人不明の怪しげなメール。いわゆる「迷惑メール」が法改正によって、今後は事前同意がない限り、送信が全面禁止され、罰金の上限も現行の３０倍と厳しくなる。ただ、迷惑メールは海外発が多く、本当に効果を上げられるかは、諸外国の協力にかかっているともいえそうだ。（社会部　水沼啓子）

　総務省がこのほど国会に提出した「特定電子メール送信適正化法（迷惑メール法）」の改正案は今国会で成立し、平成２０年中にも施行される見通し。

　迷惑メール法は、大量に送信される出会い系サイトの宣伝メールが問題となったのを受け、１４年に施行された。

　警察庁によると、１９年中に携帯電話などの出会い系サイトを通じて犯罪被害にあった１８歳未満の青少年は１１００人に上るなど、出会い系サイトは社会問題にもなり、厳しい規制が求められている。

　現行は受信拒否の連絡が来た場合のみ送信を禁止する方式（オプトアウト）だが、今回の改正で、欧米など多くの国が採用している、事前に同意した相手にのみ送信が可能となる方式（オプトイン）が導入され、迷惑メールの送信がしづらくなる。

　迷惑メール法の改正は、今回で２度目となるが、前回の１７年の改正では、送信者の情報を偽った迷惑メールの場合、発信者に直接刑事罰を科せられるようになったが、発信者を特定することは難しく、これまで摘発されたのはわずかに４件のみ。事実上、迷惑メールは野放しだ。

　新たな改正法では、総務省が開設している「迷惑メール相談センター」（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｄｅｋｙｏ．ｏｒ．ｊｐ／ｓｏｕｄａｎ）に寄せられた受信者からの情報などをもとに、悪質な場合、ネット接続業者などが送信サービスを拒否したり、総務相がメールアドレスなどの契約者情報を電気通信事業者に求めることもでき、現在よりは踏み込んだ対応が可能になる。悪質な業者に対する罰金の上限も、現行の１００万円以下から３０００万円以下に引き上げられ、罰則も強化される。

　パソコン向けの迷惑メールの場合は、違反しても規制の手が届きにくい、中国やフィリピンといった国外からのものが多くを占めるが、今回の改正で海外発も規制の対象となることを明確化する。当該国の当局に迷惑メールの送信者の情報を提供し、取り締まりを求めることもできるようになる。

　総務省は「犯罪の端緒となる出会い系サイトなどの迷惑メールを減らすことで、犯罪防止効果は期待できるのでは。海外での連携も強化していきたい」としており、今後は迷惑メール担当の政府関係者らが集まる国際会議などを通して協力を求め、海外発の迷惑メールを減らす方針だ。